著書
著者・編者
坂本治也編（2023）『日本の寄付を科学するー利他のアカデミア入門』明石書店．
坂本治也・石橋章市朗編（2020）『ポリティカル・サイエンス入門』法律文化社．
後房雄・坂本治也編 （2019）『現代日本の市民社会ーサードセクター調査による実証分析』法律文化社．
坂本治也編（2017）『市民社会論ー理論と実証の最前線』法律文化社．
*第16回日本NPO学会林雄二郎賞受賞作
辻中豊・坂本治也・山本英弘編（2012）『現代日本のNPO政治ー市民社会の新局面』木鐸社．
坂本治也（2010）『ソーシャル・キャピタルと活動する市民ー新時代日本の市民政治』有斐閣．
*第9回日本NPO学会林雄二郎賞，2011年度日本公共政策学会賞（奨励賞）受賞作
査読あり論文
坂本治也（2024）「青年会議所への参加は善き市民の育成につながるのか？－混合研究法による実証的検討」『年報政治学』2024-Ⅱ：263-285．
小嶋新・坂本治也（2024）「なぜNPOは解散するのか－スコーピングレビュー－」『ノンプロフィット・レビュー』24（1）：13-24．
坂本治也・富永京子・金澤悠介（2024）「過去の社会運動に対する否定的評価は政治参加にどう影響するのか」『ノンプロフィット・レビュー』23（1,2）：47-57．
坂本治也・秦正樹・梶原晶（2020）「NPOへの参加はなぜ忌避されるのかーコンジョイント実験による忌避要因の解明」『年報政治学』2020-Ⅱ：303-327．
善教将大・坂本治也（2020）「サーベイ実験の再現可能性と外的妥当性ーオンラインフィールド実験による追検証ー」『ノモス』46：1-15．
坂本治也（2019）「議員行動とNPO政策－NPO政策を推進するのは誰かー」『ノンプロフィット・レビュー』19（1,2）：47-60．
善教将大・坂本治也（2017）「何が寄付行動を促進するのかーRandomized Factorial Survey Experimentによる検討ー」『公共政策研究』17：96-107．
坂本治也（2017）「政府への財政的依存と市民社会のアドボカシーー政府の自立性と逆U字型関係に着目した新しい理論枠組みー」『ノンプロフィット・レビュー』17（1）：23-37．
坂本治也（2005）「地方政府を機能させるもの？ーソーシャル・キャピタルからシビック・パワーへ」『公共政策研究』5：141-153．
査読なし論文
坂本治也（2026）「日本における寄付の現状と課題」『生活協同組合研究』603：5-12．
坂本治也（2026）「就業セクターと政治参加ー公務員、NPO職員、マルチセクター人材はより参加しているのか」『関西大学法学論集』 75（5）：1-47．
小嶋新・坂本治也（2025）「NPOの解散に関する諸研究の現状と課題」『関西大学法学論集』74（5）：34-56．
坂本治也（2024）「義務投票制に対する賛否態度の分析」関西大学経済・政治研究所自助・共助研究班編『日本政治と自助・共助・公助』：1-44．
坂本治也（2023）「日本人はなぜ寄付をしないのか？」坂本治也編『日本の寄付を科学するー利他のアカデミア入門』：35-48．
坂本治也（2023）「日本人はどれくらい寄付をしているのか？」 坂本治也編『日本の寄付を科学するー利他のアカデミア入門』：15-33．
小嶋新・坂本治也・鬼本英太郎（2023）「兵庫県における一般社団法人とNPO法人の実態調査からの考察」『関西大学法学論集』72（6）：201-218．
坂本治也（2022）「愛国心と市民参加ー愛国心の向上は活動的市民の増加につながるのか」関西大学経済・政治研究所自助・共助研究班『自助・共助・公助の政治学』関西大学経済・政治研究所：1-32．
坂本治也（2021）「新自由主義は市民社会の活性化をもたらすのかー自己責任意識と市民的参加の実証分析」『選挙研究』37（1）：5-17．
坂本治也（2020）「政治とは何かー政治学って学ぶ意味あるの？」坂本治也・石橋章市朗編『ポリティカル・サイエンス入門』法律文化社：1-16．
坂本治也（2019）「社会の現場を知ろうー市民社会の意義」永井史男・水島治郎・品田裕編『政治学入門』ミネルヴァ書房：173-203．
坂本治也（2019）「政府への財政的依存とサードセクター組織のアドボカシー」後房雄・坂本治也編『現代日本の市民社会ーサードセクター調査による実証分析』法律文化社：169-182．
後房雄・坂本治也（2019）「サードセクター組織の政治・行政との関係性」後房雄・坂本治也編『現代日本の市民社会ーサードセクター調査による実証分析』法律文化社：95-116．
後房雄・坂本治也（2019）「サードセクター組織の財務状況」後房雄・坂本治也編『現代日本の市民社会ーサードセクター調査による実証分析』法律文化社：74-94．
後房雄・坂本治也（2019）「サードセクター組織の基本属性」後房雄・坂本治也編『現代日本の市民社会ーサードセクター調査による実証分析』法律文化社：30-57．
後房雄・坂本治也（2019）「日本の市民社会の実態分析」後房雄・坂本治也編『現代日本の市民社会ーサードセクター調査による実証分析』法律文化社：1-28．
坂本治也・秦正樹・梶原晶（2019）「NPO・市民活動団体への参加はなぜ増えないのかー『政治性忌避』仮説の検証」『ノモス』44：1-20．
坂本治也（2018）「地方議会選挙と女性政策―選挙公報を用いた試論的分析―」関西大学法学研究所『地方議会研究の新展開』関西大学法学研究所研究叢書第58冊：19-48．
名取良太・石橋章市朗・坂本治也（2018）「地方議会データベースの構築と定量的分析」関西大学法学研究所『地方議会研究の新展開』関西大学法学研究所：1-17．
坂本治也（2017）「市民社会論の現在－なぜ市民社会が重要なのか」坂本治也編『市民社会論―理論と実証の最前線』法律文化社：1-18．
名取良太・岡本哲和・石橋章市朗・坂本治也・山田凱（2016）「地方議会データベースの開発と利用」『情報研究』44：31-42．
善教将大・坂本治也（2013）「維新の会支持態度の分析」『選挙研究』29（2）：74-89．
坂本治也（2013）「東日本大震災におけるボランティア活動の規定要因」『阪大法学』63（3・4）：457-480．
坂本治也（2012）「ＮＰＯー行政間の協働の規定要因分析ー市区町村データからの検討－」『年報政治学』2012-Ⅱ：202-223．
善教将大・石橋章市朗・坂本治也（2012）「大阪ダブル選挙の分析－有権者の選択と大阪維新の会支持基盤の解明ー」『関西大学法学論集』62（3）：247-344．
坂本治也（2011）「ソーシャル・キャピタル論とガバナンス」岩崎正洋編『ガバナンス論の現在－国家をめぐる公共性と民主主義』勁草書房：119-139．
坂本治也（2011）「政治」稲葉陽二・大守隆・近藤克則・宮田加久子・矢野聡・吉野諒三編『ソーシャル・キャピタルのフロンティアーその到達点と可能性ー』ミネルヴァ書房：37-54．
坂本治也（2007）「ソーシャル・キャピタルは民主主義を機能させるのか？ー日本の地方政府と市民社会の計量分析ー」『政策科学・国際関係論集』9：1-52．
坂本治也（2006）「ソーシャル・キャピタルをめぐる実証分析の可能性ー政治学の視点から―」『政策科学・国際関係論集』8：1-26．
坂本治也（2005）「政治・行政とソーシャル・キャピタルの計量分析ー投票参加，ソーシャル・キャピタル，そしてシビック・パワーへ」山内直人・伊吹英子編『日本のソーシャル・キャピタル』大阪大学大学院国際公共政策研究科NPO研究情報センター：57-65．
ディスカッション・ペーパー、解説、調査報告書、資料、事典項目執筆
坂本治也（2025）「寄付とは何か、寄付は何をもたらすのか」日本ファンドレイジング協会編『寄付白書2025』日本ファンドレイジング協会：22-23．
坂本治也（2025）「民主政と市民社会」日本比較政治学会編『比較政治学事典』丸善出版．
坂本治也（2025）「ソーシャル・キャピタル」日本比較政治学会編『比較政治学事典』丸善出版．
石田祐・大坂紫・坂本治也・佐々木周作（2021）「第1章2020年の寄付の動向」日本ファンドレイジング協会編『寄付白書2021』日本ファンドレイジング協会：19-54．
坂本治也（2020）「コロナ危機は政治参加をどう変えるか」『VOICE』514：132-139．
坂本治也（2018）「政治的意味空間における市民とNPO」『月刊地方自治職員研修』717：15-17．
佐々木周作・石田祐・坂本治也（2017）「人はなぜ寄付をするのかーNPO研究，行動経済学における知見から」日本ファンドレイジング協会編『寄付白書2017』日本ファンドレイジング協会：55-93．
坂本治也（2016）「『NPOと政治』インタビュー調査記録（一）民主党政策調査会 栂坂英樹氏」『関西大学法学論集』66（3）：22-41．
坂本治也（2015）「サードセクターと政治・行政の相互作用の実態分析ー平成26年度サードセクター調査からの検討ー」RIETI discussion paper 15-J-025, 経済産業研究所．
善教将大・石橋章市朗・坂本治也（2012）「2011年大阪市長・府知事同日選挙下の投票行動と政治意識に関する調査の概要」『関西大学法学論集』62（2）：316-388．
松並潤・森本哲郎・辻陽・坂本治也（2011）『市政の持続と変化に関する自治体職員アンケート報告書』関西都市行政研究会．
坂本治也・山本英弘・辻中豊（2010）「知見の要約と今後の展望」辻中豊・坂本治也・山本英弘編『特定非営利活動法人（NPO法人）に関する全国調査報告書』筑波大学：183-203．
京俊介・坂本治也（2010）「NPOと社会団体の比較」辻中豊・坂本治也・山本英弘編『特定非営利活動法人（NPO法人）に関する全国調査報告書』筑波大学：155-181．
坂本治也（2010）「NPO内部の相互作用」辻中豊・坂本治也・山本英弘編『特定非営利活動法人（NPO法人）に関する全国調査報告書』筑波大学：143-154．
坂本治也・山本英弘（2010）「NPO調査の意義と実施プロセス」辻中豊・坂本治也・山本英弘編『特定非営利活動法人（NPO法人）に関する全国調査報告書』筑波大学：21-30．
辻中豊・坂本治也・山本英弘（2010）「現代日本のNPOの実態調査」辻中豊・坂本治也・山本英弘編『特定非営利活動法人（NPO法人）に関する全国調査報告書』筑波大学：1-20．
辻中豊・坂本治也・山本英弘編（2010）『特定非営利活動法人（NPO法人）に関する全国調査報告書』筑波大学．
坂本治也（2009）「ソーシャル・キャピタル論の視角」『まちと暮らし研究』6：8-13．
坂本治也（2009）「団体調査からみた日本のソーシャル・キャピタルと行政」辻中豊・森裕城編『第二次団体の基礎構造に関する調査（日本全国・社会団体調査）報告書』筑波大学：181-202．
坂本治也（2009）「日本における市民社会の3次結社化の実態」辻中豊・森裕城編『第二次団体の基礎構造に関する調査（日本全国・社会団体調査）報告書』筑波大学：149-180．
坂本治也（2008）「市民社会と地域づくり」『TOYONAKAビジョン22』11：28-33．
坂本治也（2005）「ソーシャル・キャピタル論の構図」『生活経済政策』102：18-24．
書評
坂本治也（2025）「書評：嶋田吉朗『地方経済人の結社と市民社会ー青年会議所を事例としてー』大学教育出版、2023年」『年報政治学』2025-Ⅰ：361-364．
坂本治也（2017）「いまもなお官僚制の世紀なのか？－安全基準をめぐる政策過程と日本の官僚制」『レヴァイアサン』61号：157-161．
坂本治也（2006）「政治学は＜参加＞を再発見するーロバート・Ｄ・パットナム『孤独なボウリング』書評」『論座』2006年10月号（通巻137号）：308-309．
翻訳
ロバート・Ｄ・パットナム（坂本治也・山内富美訳）（2004）「ひとりでボウリングをする―アメリカにおけるソーシャル・キャピタルの減退」宮川公男・大守隆編『ソーシャル・キャピタル―現代経済社会のガバナンスの基礎』東洋経済新報社：55-76．
その他
坂本治也（2025）「図書館経験の身体性ーAI時代に問う図書館の存在価値」『関西大学図書館フォーラム』30：1-4．
今井紀明・勝部麗子・木村満里子・田中康裕・坂本治也（2024）「パネルディスカッション『地域の「居場所」をつくり、はぐくむ』」『都市問題』115：19-54．
坂本治也（2023）「市民社会組織としての労働者協同組合」『協同組合研究』43（1）：12-17．
坂本治也（2023）「市民の自立・自律と労働者協同組合（下）第2報告『市民社会組織としての労働者協同組合』」『共済と保険』769：20-22．
橋本努・金澤悠介・坂本治也・吉田徹（2023）「新しい中間層の可視化に向けて（４）」シノドス国際社会動向研究所報告書．
坂本治也（2022）「愛国心と市民参加ー愛国心の向上は活動的市民の増加につながるのかー」関西大学経済・政治研究所『セミナー年報2021』関西大学経済・政治研究所：173-193．
坂本治也（2022）「『維新は経済的弱者の味方』と考えているのは『政治を知らない人』なのか？ 調査から見えた結果」現代ビジネス，2022年4月3日．
坂本治也（2022）「『維新の会は「経済的弱者の味方」･･･？ 有権者の『政党イメージ』を調査して見えた驚きの結果」現代ビジネス，2022年4月3日．
坂本治也（2021）「愛国心が強いほど『政治参加する』のか？ 調査から見えた『意外な結果』」現代ビジネス，2021年11月20日．
坂本治也（2020）「日本人の自助・共助・公助意識の分析」関西大学経済・政治研究所『セミナー年報2019』97-107．
坂本治也（2019）「日本人は、実は『助け合い』が嫌いだった･･･国際比較で見る驚きの事実」現代ビジネス，2019年9月12日．
坂本治也（2018）「リスクを好む人ほど寄付をする！？ーリスク態度と寄付行動の関係」ファンドレイジングジャーナルオンライン，2018年3月12日
坂本治也（2014）「NPO政治の陥穽？ー米国Parent Revolutionの事例から考える」『ウォロ（Volo）』大阪ボランティア協会，2014年4・5月号：9．
坂本治也（2009）「現代日本の市民社会組織とソーシャル・キャピタルーJIGS-2データからの検討」『国家と市場をめぐるガバナンスの研究―国家をめぐるガバナンス・市場をめぐるガバナンス報告書No.2』日本大学法学部政経研究所：155-191．
坂本治也（2008）「ソーシャル・キャピタル論の日本的展開―ソーシャル・キャピタルからシビック・パワーへ―」博士学位請求論文，大阪大学．
坂本治也（2006）「政治学からみたソーシャル・キャピタル研究の動向と展望」『財政と公共政策』28（2）：11-23．
学会報告（情報更新作業中）
坂本治也（2018）「議員行動とNPO政策―NPO政策を推進するのは誰か―」日本NPO学会第20回年次大会分科会F1「非営利組織と政府」，於：立教大学．
Inoue, Akira, Masahiro Zenkyo, and Haruya Sakamoto (2017) Making the Veil of Ignorance Work: Evidence from Survey Experiments. 日本政治学会2017年度研究大会，於：法政大学．．
坂本治也（2017）「アドボカシー研究の現状と課題」日本NPO学会第19回年次大会「NPOと政治」スタディグループパネル１，於：東京学芸大学．
坂本治也（2016）「政府への財政的依存は市民社会のアドボカシーを阻害するのか―平成26年度サードセクター調査からの検証」日本NPO学会第18回年次大会パネルB1「政府と市民社会」，於：同志社大学．
善教将大・坂本治也（2013）「維新の会支持態度の分析」日本選挙学会2013年度研究会共通論題「政権交代以降の投票行動・政治意識」，於：京都大学．
坂本治也（2013）「東日本大震災におけるボランティアの動向とその規定要因」日本NPO学会第15回年次大会パネルC6「東日本大震災における民間支援の軌跡と動向調査」，於：東洋大学．
坂本治也（2012）「東日本大震災におけるボランティアの動向：予備的考察」日本NPO学会第3回震災特別フォーラム，於：福島県いわき市．
坂本治也（2011）「地方政府に対するNPOのアドボカシーと協働―『新しい公共』の実証分析―」日本政治学会2011年度研究大会分科会A-1「住民参加の新展開―可能性と課題」，於：岡山大学．
坂本治也（2008）「日本における3次結社型団体の実態分析―JIGS-2データを用いて―」日本政治学会2008年度研究大会分科会F6「ソーシャル・キャピタル研究のフロンティア」，於：関西学院大学．
坂本治也（2008）「団体調査からみた日本のソーシャル・キャピタルと行政―JIGS-2データを用いた検証―」日本行政学会2008年度研究会分科会Ｂ「ソーシャル・キャピタルと地方自治」，於：成蹊大学．
坂本治也（2005）「ソーシャル・キャピタルは民主主義を機能させるのか？―日本の地方ガバナンスと市民社会の計量分析―」日本政治学会2005年度研究大会ポスターセッション，於：明治大学．
坂本治也（2004）「社会関係資本をめぐる経験的分析の可能性―政治学の視点から」日本公共政策学会2004年度研究大会ジョブセミナー５「ソーシャル・キャピタル」，於：同志社大学．．
研究会報告（情報更新作業中）
主要なもの
坂本治也（2012）「書評 Rieko Kage. Civic Engagement in Postwar Japan: The Rivival of a Defeated Society 」関西政治経済学研究会，於：近江八幡市文化会館．
坂本治也（2012）「NPOの台頭と日本型市民社会の構造変容」北九州市立大学アジア文化社会研究センター主催シンポジウム「持続可能な社会形成と市民社会のあり方」，於：北九州市立大学．
坂本治也（2011）「NPOのアドボカシーに関する実証分析」NPO研究フォーラム，於：大阪大学大学院国際公共政策研究科．
坂本治也（2010）「ソーシャル・キャピタル論と沖縄社会」ワークショップ「沖縄のソーシャルキャピタルとソフトパワー・プロジェクト」，於：琉球大学．
坂本治也（2010）「社会関係資本と政治」少子高齢化・情報化時代におけるソーシャル・キャピタルの政策的含意に関する研究ワークショップ『ソーシャル・キャピタルの多面性－政治・経済・経営からの視点』，於：日本大学法学部．
坂本治也（2009）「現代日本の市民社会組織とソーシャル・キャピタル―JIGS-2データからの検討―」ソーシャルキャピタル研究会（統計研究会），於：財団法人統計研究会．
坂本治也（2008）「現代日本のNPOと政治・行政―JIGS-NPO調査からの検討―」ＮＰＯ研究フォーラム，於：大阪大学大学院国際公共政策研究科．
坂本治也（2003）「書評 Robert D．Putnam ed．Democracies in Flux：The Evolution of Social Capital in Contemporary Society 」関西政治経済学研究会，於：大阪大学．
坂本治也（2002）「ソーシャル・キャピタル概念の意義と問題点」第3回ソーシャル・キャピタル研究会，於：大阪大学大学院国際公共政策研究科．
現在進行中の研究プロジェクト
科学研究費基盤研究（C）「自発的結社への参加による政治的社会化の実証分析ー青年会議所参加者による検証」2025～2029年度，研究代表者として参加．
科学研究費基盤研究（B）「実験政治哲学による資源配分をめぐる正義とその担い手の研究」2022～2026年度，研究代表者：井上彰東京大学教授，研究分担者として参加．
過去に参加した研究プロジェクト（情報更新作業中）
科学研究費基盤研究（B)「人称による正義・道徳観の変化に関する実験政治哲学研究」2018～2021年度，研究代表者：井上彰東京大学准教授，研究分担者として参加．
関西大学若手研究者育成経費「NPO・市民活動への参加意識の実証研究―サーベイ実験による因果効果の検証―」2017～18年度，研究代表者として参加．
関西大学法学研究所地方議会班2015～2018年度，研究班主幹：名取良太関西大学教授，研究分担者として参加．
日本NPO学会震災特別プロジェクト（タケダ・いのちとくらし再生プログラム，日本NPOセンター連携事業）2011～16年度，総括責任者：山内直人大阪大学教授，調査班B（ヒト班）メンバーとして参加．
関西大学研究拠点形成支援経費「地方自治の民主性に関する実証研究」2015年度，研究代表者：名取良太関西大学教授，研究分担者として参加．
関西大学経済・政治研究所市民参加研究班2008～2009年度，代表：寺島俊穂関西大学教授，研究員として参加．
科学研究費基盤研究（C）「多選首長と地方政治行政構造の関連性についての多角的研究」2009～2011年度，研究代表者：松並潤神戸大学教授，研究分担者として参加．
科学研究費特別推進研究「日韓米独中における3レベルの市民社会構造とガバナンスに関する総合的比較実証研究」2005～2009年度，研究代表者：辻中豊筑波大学教授，研究分担者として参加．
科学研究費基盤研究（S）「政治構造変動と圧力団体，政策ネットワーク，市民社会の変容に関する比較実証研究」2010～2014年度，研究代表者：辻中豊筑波大学教授，研究分担者として参加．
経済産業研究所（RIETI）「官民関係の自由主義的改革とサードセクターの再構築に関する調査研究プロジェクト（第１期）」2014年度，プロジェクトリーダー：後房雄名古屋大学教授，プロジェクトメンバーとして参加．
経済産業研究所（RIETI）「官民関係の自由主義的改革とサードセクターの再構築に関する調査研究プロジェクト（第２期）」2015～2017年度，プロジェクトリーダー：後房雄名古屋大学教授，プロジェクトメンバーとして参加．
科学研究費若手研究（B）「NPO政策をめぐるミクロレベルの政治行動に関する実証的研究」2014～2017年度，研究代表者として従事．